大日本帝国陸軍が建設し、現在は広島市が被爆建物として保存している「旧中国軍管区司令部防空作戦室」のコンクリート調査が4目、広島工業大学の十河茂幸教授と地元コンクリート補修業者の有志らによって実施され、現在ほとんど資料がないとされる内部構造やコンクリートの状況について調べた。
防空作戦室は、参謀や将校らが作戦を練ったり、空襲警報を発令するために昭和19年頃建設されたもの。構造はRC造半地下式1階建約200m
2となっているが、構造体としての詳細な資料はほとんど残されておらず、過去に調査も行われていない状況で、現在は安全のために立入禁止。そこで、来年被爆70周年として関連展示を検討する広島城が十河氏に調査の相談を持ちかけた。
この日の調査に参加したのは、十河氏と広工大の学生数人に福徳技研(株)、極東興和(株)、広島ガステクノ(株)、(株)リョーキの技術者など合計約20人。コンクリート内部の鉄筋配置や壁やかぶりの厚さなどを調べるため、各自がハンマーを手に打音調査を実施したほか、埋設物の位置状況を3D画像で表示することができる最新式の鉄筋探査機（提供＝リョーキ）を使用し、内部の配筋状況を調査した。
詳細な調査結果は後日まとめるが、十河氏によれば、「石垣側には鉄筋が入っていないものの土留め等で壁厚は確保されており、当時としてはしっかり造られている」とし、「見学者を入れられる状態かはまだわからないが、見てもらうことで構造物の保存を理解してもらえるきっかけになるのでは」とコメント。広島城の秋政久裕主任は「ご協力いただき非常に感謝している。今回のデータを施設の保存活用に役立てたい」と話していた。
